転職Q＆A！初めての転職で失敗しないための50の質問

初めての転職をするときには、分からないことばかりかもしれません。

いつ、どのように転職活動するのが効果的かといった初歩的なことも、知識がないために転職活動が不安になりがちです。

新卒時の就職活動と社会人経験を積んでからとでは、企業からの見られ方はかなり異なってきます。

また、面接で話すべきこと、話すべきでないことなどの境界線なども、微妙でわかりにくいところがあるでしょう。

今回の記事では、初めての転職の不安を解消するために、転職希望者からよく聞かれる質問を50個集めて、回答をまとめました。

応募前から内定後までの不安・迷いを解消して、スムーズな転職活動を進めましょう。

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1 初めての転職で失敗しないための50の質問
2 さいごに

初めての転職で失敗しないための50の質問

基礎知識編

Q1：転職の35歳限界説は本当でしょうか？

A：転職の「35歳限界説」とはよく聞かれる言葉です。この言葉には、なぜか妙な説得力があるのですが、あいまいなままにフレーズだけがひとり歩きして広がってしまっているというのが実態でしょう。

「35歳」という年齢にあまり惑わされなくて構いません。例えば未経験でMR職を望む場合などは、20代限定かもしれません。しかし、経理、人事といった管理部門にいるとか、それなりのキャリアがある人なら年齢は関係ありません。

実際に40代、50代の転職実績もたくさんあるからです。ただ、一般に35歳というと、課長職くらいに相当する年齢です。そのポスト含みで外部から新たに人材を摂るとなると、やはり説得力のあるしっかりとした実績と経験を求めます。

やる気だけでは、まず通用しません。企業としても、年齢に見合う待遇をするにはコストが掛かりますから、採用にはかなり勇気を振り絞ることになります。

若手を採用するとき以上に慎重になるでしょうし、さまざまな角度から厳しくチェックするはずです。

年齢にふさわしい、これまでの自分の実績や具体的な経験をきちんと整理して、堂々としっかりと伝えることが重要になります。

Q2：転職活動をするのに適した時期はありますか？

A：転職活動をするのに適した時期というのはケース・バイ・ケースですので、転職エージェントを活用すると情報をつかむことができるのですが、個人での応募の場合にはわかりにくい場合があるでしょう。

一般的に、新卒採用に力を入れている各業界上位の大手企業では、１～６月くらいまでは中途採用は低調です。転職者の募集は開店休業状態で、窓口は開けていても連絡がないところもあります。

夏のボーナスをもらってから転職活動をする人が多いという話もありますが、採用企業にとっては関係のない話です。実際、6月で辞めるつもりの現職の人も、活動は4月ごろから始めるのが普通です。

「ボーナス後に辞める人材を狙いたい」という伸び盛りの中堅企業も結構な確率で存在しています。

Q3：転職活動には通常どのくらいの期間が必要ですか？

A：現職で働いている場合は、応募から入社までの目安は一般的に4ヶ月くらいです。

転職エージェントと相談しながらですと、相談しながら募集企業を探して応募するのにまず1ヶ月、実際に応募から面接をおこなって内定までが１ヶ月、退職交渉を済ませて入社までが1.5ヶ月～2ヶ月ほどでしょう。

職種にもよりますが、月末で退職する人が多いので、月末を挟んで翌１ヶ月というのが一般的です。

例えば10月15日に内定が出たら、12月1日入社となります。

中間管理職やリーダークラスは退職交渉が簡単ではないので、職種問わず長引く傾向があります。また、プロジェクトで動いているコンサルタントやSEは、そのプロジェクトの終了まで動けず、内定後2～3ヶ月かかるケースもあります。

Q4：就職活動に時間が避けないので、離職してから転職活動をしたほうがいいですか？

A：本当に離職しないと転職活動ができないのならば仕方がありませんが、基本的には現職中に、仕事をしながら転職活動をおこなうことをお勧めします。

なぜなら、離職して仕事を探すとブランクが発生するリスクがあるからです。転職先が決まらないと、その分ブランクも長くなり、転職活動では不利になります。

また、内定が出て採用が決まり、年収など待遇の交渉をする場合も、離職していると会社によっては足元を見られてしまう場合もあります。

「あえて離職して職探しに専念する」という人も中にはいるでしょう。自分の市場価値を信じて、「いつまでに内定を決めよう」とスケジュールをしっかりと立てて成功する人もいます。

重要なのは、きちんとリスクを自覚して行動することです。

Q5：現在または近い将来、転職に積極的な業界・職種、消極的な業界・職種を教えてください。

A：今は医療系の業界に強いニーズがあります。中でも積極的なのが製薬会社で、営業系MRを求めています。組織強化をおこなうメーカーが増えており、営業で全国転勤が可能な人だと、年収も含めて待遇も良く、ニーズも高いです。

また医療機器メーカーも営業の募集に積極的です。ここでは未経験者の採用も出始めています。さらに看護師などの専門職のニーズも高いです。

Q6：未経験者は不利で、チャンスも少ないですか？

A：経験者が優先されるのは中途採用の常です。しかし、未経験者でもチャンスは決して少なくはありません。実際、求人広告を見ると「未経験者可」「未経験者歓迎」の職種が多いこともわかります。

入社後の指導や研修を前提に、未経験者を積極的に採用している企業も多いということを知っておくと良いでしょう。

その際に重視されるのは社会人としての常識と、適正、意欲です。つまり、ビジネスマナーや仕事に対する姿勢、コミュニケーション力、業務の管理能力、また協調性や柔軟性、向上心や根気など、さまざまな角度から見られます。

とくに顧客対応など、応募先企業ですぐに活かせる「経験」は評価されるでしょう。

未経験者応募のポイントは、意欲の伝え方です。その仕事に就くために「勉強した」「資格を取った」などの行動実績を示すようにすると、採用の可能性が高まります。

Q7：転職回数が多いと選考時に不利になりますか？

A：転職を重ねている人は、やはり不利になりがちでしょう。企業の人事からすると、採用した以上はやはりできるだけ長く勤めてもらいたいわけです。

転職回数が多いと、辞めグセがあるのではないかと思われてしまうので、選考では厳しい目で見られます。

「何回までなら大丈夫ですか」と企業の人事に聞くと、「多すぎるのは論外としても、何回とは言えない」というのが多数の意見です。もちろん転職回数は少ないほうがいいのですが、見ているポイントは転職の理由です。

転職理由に一貫性があるかどうかを知るために、それぞれの会社での仕事と実績をしっかりと見られます。

仕事環境、人間関係など、自分以外の部分に理由を求めての転職は問題ですし、在職期間が短いとまた辞めるのではないかと見られがちです。

外資系は企業が求めるポジションにふさわしい人材なら、日系企業に比べると転職回数を気にしませんが、やはり転職理由は聞かれます。

Q8：40代、50代でも転職できますか？

A：一般的に転職エージェントを使った転職は40代前半までがメインです。ただ、転職先が意外なところから見つかる場合もあります。40代、50代の方はお子さんがおられる方が多く、ご近所付き合いのある程度されているはずです。

マンションの管理組合の会合でたまたま仕事を探していると話したら、相手の知人が実は人を探していたケースもあります。

このように、趣味などを通じたネットワークにも意外に良い話があったりします。ご自身の交友関係を見直してみることも１つの手と言えます。

Q9：新卒入社から１年未満での転職はまずいですか？

A：新卒者の早期退職は、勤務先に何かと物議をかもし出すものです。転職の応募先でも「忍耐や責任感、持続力に欠けているのでは」という懸念を持たれがちです。

しかし、新卒時の就職では、自分の志望とのズレが起きやすいのも確かでしょう。

例えば、「職業について改めて考え、志望分野でキャリアを積み直したい」など、勤務先にも応募先にも納得のいく退職理由はあるものです。

きちんとした説明があれば、円満退職の道はひらけますし、応募先企業でのマイナス印象の払拭にもつながります。

現職の会社には真摯な姿勢で迷惑をかけることもお詫びするべきでしょう。また、転職先には応募書類や面接で、たとえ１年未満でも社会人経験者として、新卒にはないビジネスマナーや実務経験をアピールすることで、転職成功の可能性が高まります。

Q10：離職期間が長いと転職に不利ですか？

A：離職期間が長いと、企業からはどうしてもネガティブに見られることが多くなります。「なかなか決まらない人」と受け取られて、それには「何か理由があるのではないか」と思われてしまう恐れがあるからです。

留学などの前向きの理由だったり、介護などの差し迫った理由だと考慮されますが、とはいえ半年から１年までが許容範囲、それ以上だと年齢と経験がずれてしまうことも問題になります。

企業によっては「１年以上は自動的にNG」というところもあります。それでも長いブランクの人はいます。ブランクは消せませんから、その中身を履歴書と職務経歴書、転職エージェント経由の場合は推薦コメントのなかで補足をしましょう。

Q11：業種や職種の変更（キャリアチェンジ）は難しいですか？

A：ポテンシャルを考慮してくれるポジション以外の場合、30代半ばになると、キャリアチェンジはそう簡単ではありません。ただ、例えば管理部門の人事総務、経理財務、法務職といったあまり業種を問わない職種もあります。

業種チェンジの話でいえば、営業は比較的可能性が高いです。売上をあげること、予算を達成することがポイントですから、それを異なる業界でもできるポテンシャルが見える人なら可能です。

業種が変わっても販売から営業職のように、対外的能力などの関連性がある職種へのチェンジならば可能性はあります。

大事なことは、最初からあきらめるのではなく、自分自身を知って、これまでの経験や知識・資格と何かしらの関連性を見つけて可能性を探ることです。

Q12：転職すると不利ですか？

A：今の仕事の状況と本人の考え方次第です。転職をすると、1社だけの経験では見えなかった世界が見えてくるということも確かです。

有利な転職を望むなら、大きなリセットをするより同業界でのキャリアアップを図りましょう。

例えば中小企業で成果を上げて大手に行くというのもありますし、逆に大手で経験を積んでマネジメントに挑戦する意味で中堅に入って自分の実績を生かすというのもひとつの方法です。

また、たとえ未経験でも、収入アップを求めて将来性の高い未知の世界に飛び込む勇気も、悪くないでしょう。

転職回数があまり多いのは問題ですが、例えば30代半ばであれば2回くらいの転職は許容範囲です。

Q13：会社の寮に住んでいると、転職はむずかしいですか？

A：転職すれば引越しも必要になってきます。確かにその点は大変ですが、転職にはむしろ有利な状況かもしれません。なぜなら、通勤範囲を気にせず、他の希望条件を優先して広域なエリアで応募先を探すことができるからです。

在職したまま転職活動をおこない、次の職場が決まってから退職と引越しができるように段取りを組むと良いでしょう。

プランニングのポイントは、1.退職日、2.転居先探し・引越し、3.転職先への入社日という３つの調整です。「入寮規定」なども確認しておいた方が良いでしょう。

普通は「退職日までに退去」などの規定があっても、事前に頼めば数日～１週間程度の猶予が与えられているはずです。

応募編

Q14：一度に何社くらいの会社に応募すればいいですか？

A：100社に応募しても構いませんが、実際に入社する会社は1社です。面接に進んだ場合、たとえ離職者であっても、準備をしっかりすることも考えると、面接に行けるのはおそらく１週間に2、3社でしょう。

現職の場合はさらに少なくなりますから、スケジュールを考えて決めないと、準備不足で「数打てば当たるだろう」では、いくら受けても通りません。

そういったことを考えると、5社ぐらいに絞るのが適切です。書類選考では、企業が知りたがっていることに合わせて履歴書や職務経歴書の自己PRをカスタマイズしないと、なかなか通りません。

その準備をすることを考えると5社、頑張っても10社が限界でしょう。

Q15：志望動機はどのように伝えればいいですか？

A：ひと言でいえば、相手の立場になってどういう志望動機を求めているかを想像しながら、自分の志望動機を考えて組み立てていくことが大事です。

そのヒントは、求人広告や応募する企業のウェブサイトに必ずあるはずです。もちろん転職エージェントに「どういう人を求めているんですか？」と聞いてもいいでしょう。

そこで、例えば「ひたむきな人に好感をもっているらしい」という感触や情報を得たなら、「ひたむきな人とぜひ働きたいので、応募しました」と言えば「ウチの会社に合うかも」と思われるかもしれません。

もし何も考えず、準備も足りず「営業経験が3年以上あるから応募しました」といった志望動機しか伝えられなければ、まず相手にされません。

大切なのは情報収集です。相手の企業をきちんと知り、その企業で働くことをイメージしながら、自分にどういう強みがあって、何がやりたいのかということを考えていくと、その企業と自分が関連付けられていき、志望動機に説得力が増します。

キャリアだけでなく志望動機も相手企業のニーズと一致していれば、好感をもってもらえる下地ができるでしょう。

Q16：年齢制限オーバーでも応募できますか？

A:仕事内容によっては、確かに年齢がハンディになるケースもあるでしょう。しかし求人広告の年齢制限はあくまでも目安です。

2～3歳のズレは許容されるのが一般的です。昨今では、年齢給から実力給・能力給へという給与体系の変化もあり、年齢制限に対する企業の考え方は、ますます柔軟になってきています。

対象の顧客層とのマッチング、吸収力・感性・体力への危惧、在勤スタッフとの年齢バランスなど、よくある年齢制限の意図を考慮して、問い合わせ電話や応募書類、面接などで年齢オーバーに対するカバーを行うことで、許容範囲が5～10歳も広がる例も少なくありません。

Q17：会社都合の退職はネガティブにとらえられますか？

A：会社都合の退職と言ってもさまざまなケースがあります。もちろん内容によるのですが、以前に比べるとそれほどネガティブに取られることことは少なくなってきています。

景気動向で会社が倒産したり、賃金が大幅にカットされたり、といったことも少なくないですから、「それは仕方がない」と理解を示してくれる会社も増えてきています。

あるいは働いていた部門が閉鎖され、自分のキャリアを生かすために転職したい人もいます。

確かに「会社都合だからネガティブにみる」ということは少なくなってきていますが、当然ながら退職理由が、遅刻が多い、全然仕事をしないといった、会社にマイナスの影響を与えたことであれば、評価は厳しいです。

Q18：資格・経験年数など応募条件は絶対的なものですか？

A：求人広告の「応募条件」は、求める人材の基本条件です。よくあるのは所持資格・経験年数・最終学歴・年齢など。場合によっては、記載された条件外の応募者は選考から除外されてしまうこともあります。

どのような場合かといえば、①応募条件の資格が「美容師」「看護師」などの職業資格や、事業所に資格者が必須である「宅建」「食品衛生責任者」などの場合・・・②深夜労働や接客などの仕事で、労働基準法に沿った年齢制限のある場合・・・③殺到する応募者を機械的に絞る目的で条件を設定している場合などです。

それ以外の一般的なケースでは、応募条件はひとつの目安と考えて良いでしょう。

たいていの求人企業は、その応募条件に相応する専門知識や実務力、適正などを示すことで選考対象にしてくれます。

「応募条件の簿記２級はもっていないが、前職では決算業務も担当し、資格に匹敵する実力はある」など、カバーできるフレーズを述べて応募するのが良いでしょう。

Q19：転職に学歴や出身校は関係ありますか？

A:職歴を重視する会社が大半ですが、ポジションや職歴、また企業によっては、文系理系含めて、ある程度学歴を気にすることはあります。

会社によっては、あるレベル以上の大学を求めるところもあるでしょう。

大手だけではなく、IT系の今勢いがあるような企業は応募数が多いため、書類選考時に学歴に基準を設けてある程度絞ることもなくはありません。

あるいは新卒と合わせた学歴レベルの人材を求める企業もあります。とはいえ、新卒とは異なり、即戦力が期待される転職希望者にとって最も大切なのは経験と実績です。

ほとんどの企業は学歴よりも、これまでの仕事で身につけてきたキャリアを、自社でどう生かしてくれるかを重視しています。

Q20：未経験なら「未経験者歓迎」の求人の方が有利ですか？

A：勘違いしている人も多いのですが、「未経験者歓迎」とは、「未経験者優先」ではなく「未経験者の”応募”も歓迎」という意味です。

実務未経験でも適性や基礎力がある人なら、柔軟性や吸収力に期待しようということなのです。

大勢の応募者を集めるために「未経験者可・経験者優遇」といった表現で募集することもあります。いずれにしても経験者の応募が多いと、選考での未経験者の優先度は低くなってくるのが一般的です。

認識しておきたいのは、求人企業が求めているのは決して能力の劣る人材ではないということです。

意欲アピールも大切ですが、自分に不足している実務経験を補うだけのプラスアルファをアピールしないと、経験者との競争に勝つことは困難かもしれません。

Q21：自分の市場価値を知る方法があったら教えてください。

A：確かに自分ひとりでは、客観的な市場価値は判断できません。やはり、転職エージェントに相談するのが一番です。できれば複数、3社ぐらいで評価してもらうのがいいでしょう。

転職エージェントは多くの会社の給与体系や待遇に詳しいので、複数に聞けばかなり客観的なものが聞けるはずです。

とはいえ、給料ひとつとっても細かい要因がたくさんあります。残業代が多かったり、家賃補助が8割も出ていたりと企業によって待遇はさまざま。

「自分の給料が今これだけ。これってどうなんですか？」だけでは、判断しにくいものです。ですから、まず自分のことをしっかり整理分析して、伝えることが必要です。

例えば「32歳で社会人10年目、こんな経験があるのに、こういう仕事しかさせてもらっていない。給料や待遇はこうだけど、どう思いますか？」となれば、いろいろ議論の余地が出てきます。

「自分と同年代の人はどういう役割で、どんな評価と待遇を受けていますか？」と具体的に聞いてみるのもいいでしょう。

Q22：試用期間と見習って同じことなんですか？

A：「試用期間」とは、正社員としての本採用契約を保留したまま働く期間のことです。いわば「お試し勤務」を通じて職場適正や技能が判断・評価され、期間終了後に必ず本採用になる保証があるわけではありません。

それに対して「見習」は、アシスタントなどと同様に本採用後の配属ランクで、見習期間終了後は一人前の従業員として責任ある仕事を任されて活躍します。ですから、この２つは明確に異なっています。

ちなみに、よくある「研修期間」の扱いは会社ごとに違い、試用期間であったり本採用後の教育訓練であったりします。試用期間なら、本採用とは給与も異なる場合も多いので、期間を長さと合わせて確認しておくべきでしょう。

なお試用期間の長さに法的な定めはなく、本来の目的から見て1～3ヶ月が妥当かつ一般的です。

Q23：「経験者」って何がどの程度できる人なのですか？

A：一般的には、求人募集職種と同じ職種の経験がある人が「経験者」です。また、営業・販売系では、業界経験の含めて求めるケースもあり「広告営業経験者優遇」「アパレル経験者歓迎」などの記述も目立ちます。

実際、役立つ「経験」の中身はさまざまです。たとえ志望職種が未経験でも、これまでと業界が同じ・対象となる顧客先が同じ・必要な基本スキルが同じなどの例では、その実務経験が評価されることも多くあります。

求人広告をよく読み込んで、その仕事で応用できそうなことがあれば、積極的に応募書類や面接で伝えましょう。

Q24：とりたててアピールできるキャリアがないのですが、どうすればいいですか？

A：誰でも他人の芝生は青く見えるものです。よくあるのは、総合職などで数年ごとに部署異動をされている方が、ある１つの職種を長年やっている人と比べて、自分自身を「専門性がない」と判断してしまうケースです。

年齢と経験のバランスにもよりますが、1つだけの仕事を長いあいだやってきた人より幅広い仕事を経験している人を評価する企業も確実に存在します。

あくまで応募先が求める職務内容によって、「アピール」するべきポイントが変化するということです。物事の判断基準は1つではないということを覚えておきましょう。

Q25：「パソコンができる方」のレベルはどのくらい？

A：実際の求人企業の要求値は幅広いです。事務職の場合、ワードとエクセルの活用経験があれば一応は合格圏内と言えます。

ただし、求人広告に「パソコンができる方」といった記述がある場合は、ライバルとの比較のうえからも中級以上の技能をアピールした方が良いでしょう。

例えば、ワードでは「文書中に図表を入れた会議資料の作成や顧客リストからの宛名印刷ができる」、エクセルでは「関数を使った集計や検索、ピボットテーブルでのクロス計算ができる」などとアピールしましょう。

さらにネットワークが使える、パワーポイントでプレゼン資料が作れるなどのプラスアルファがあるとより有利になります。

応募書類や面接で、なるべく具体的に説明をしていくことが重要です。

Q26：営業経験をアピールしたいのですが、どうすればいいですか？

A：特にアピールしたい実績やスキルがある場合は、それを補足するエピソードをいれると良いでしょう。

営業実績では職務経歴書に達成率○○%などと書いているかもしれません。しかし、それがどれだけ難しいことなのかはよく分かりません。

例えば「社内でもなかなか誰も手を付けられなかった顧客を、こういう方法で開拓して、プレゼンにどういう工夫をして結果を出した」といった具体的な経緯なりエピソードを盛り込むと、人事担当者の心に響くはずです。

その際は、思い入れが強すぎてくどくなってしまわないように注意してください。

Q27：求人欄の常連企業は、社員がすぐ辞めてしまう企業なのですか？

A：何度も求人広告が出ているというだけで「すぐに社員が辞める働きにくい会社なのでは？」といった疑念を抱くのは早計かもしれません。

中途採用の理由は、欠員補充以外にも新規事業所の増設、事業拡大などさまざまです。頻繁な求人広告が会社の経営ビジョンや営業戦略、社風などを物語っているケースもあります。

まずは応募先の求人広告を詳細にチェックすることが大事です。それでも疑問が解消されなければ、インターネットや人脈から情報収集することも大切でしょう。

中途採用の応募はスピード勝負なので、企業研究の時間はとりにくいですが、応募後でも良いので面接までにできる限り調べておくと、自己アピールにも役立ちます。

Q28：職務経歴書を書く際のポイントを２つだけ挙げるとすると何ですか？

A：まず、見やすいかどうかが大事です。企業の人事担当は多い人だと1日に100通、少ない人でも10通ほどの書類を見ています。きちんと箇条書きに分かりやすくなっていることが一番大きなポイントです。

2つ目は、企業の応募要件に合わせた部分をちゃんとクローズアップしているか。例えばマネジメント経験がある人を求めているのであれば、マネジメント経験をアピールしましょう。

応募書類は自分のプレゼン資料とよく言われますが、相手の要望を無視したアピールは禁物です。書き方1つで仕事ぶり、頭の中の整理具合も分かってしまうものです。

Q29：「完全週休2日制」と「週休2日制」は違うものなのですか？

A:同じものだと考えるのは間違いでしょう。法律では、労働者に毎週最低1日の休みを与えるのが原則です。この休日を「週休」と呼びます。

それに従い週単位で休日を設定するのが「週休制」ですが、毎週2日の休みがあるのが「完全週休2日制」。それに対し、週２日の休みが月に1回でもあれば、他は週1日の休みでも「週休２日制」といいます。

Q30：未経験で経理志望なのですが、問題ありませんか？

A：中途採用の場合は、経験があるに越したことはありません。まして、経理を志望するには理由があるはずです。例えば、日商簿記２級の資格を持っているとか、税理士試験に3、4科目合格していれば、実務経験はなくてもアピール材料として認められるケースもあります。

経理は資格や実績でキャリアの判断が客観的につきやすい職種の1つです。未経験で資格も何もないのに、キャリアチェンジしようとしても、現実的にはかなり厳しいでしょう。

職種によっては、未経験でも関連業務の知識・経験でアピールできる場合はあります。SEの場合「Aという分野の実務経験がなくても、Bの言語が使えるので採用」といったこともよくあります。

Q31：不採用になった場合、その理由を教えてもらうことはできますか？

A：原則として、企業に不採用の理由を聞くことはできません。転職エージェントを介している場合、顧客企業が転職エージェント向けの情報を流してくれることもありますが、応募者本人にはそれを伝えることはありません。

「どうしても今後の活動に役立てたいので」と言われた場合には、転職エージェントから口頭で「こうしたらいいのではないですか」と伝えることはあります。

しかし、個人で転職活動をしていたら、知る手段はないでしょう。中には企業に電話をして聞く人もいますが、おそらく教えてもらえないはずです。

現在、募集時点での性別や年齢による制限は禁止されていますが、企業には「こういった層が欲しい」というターゲットがあることも頭に入れておきましょう。

Q32：「入社日応相談」ってどのくらい待ってもらえるんですか？

A：注意しておきたいのは、「入社日応相談」とは、必ずしも採用後の入社日までの猶予を示す言葉ではないことです。

一般的には「在職者の応募もOK」のメッセージと捉えて構いませんが、なかには「1日でも早い入社を望んでいるので相談したい」といった求人企業もあります。

在職中なら、あらかじめ出社可能な日程を告げて選考対象になるかどうかを問合わせてから応募するのも基本ノウハウです。

通常、在職者に対しては内定から入社日まで２週間から１ヵ月ほどの猶予を見たうえで、月次決算や給与計算の締め日などに合わせて入社日を調整してくれる会社が多いです。

それ以上の長い猶予期間については、求人背景や採用職種、また応募者の実力レベルなどでかなりの違いはありますが、価値のある人材を採用するためなら採用側も柔軟に対応するものです。

面接編

Q33：面接でしていい質問とダメな質問は？例えば年収のことは聞いてもいいのでしょうか？

A：年収のことは確かに重要ですし気になります。しかし、いきなり聞くとあまりいい顔はされないでしょう。

「お金だけが目的でウチに来るの？」と思われるケースもあるでしょうし、「ウチに入ってもいい条件の会社があったらまたすぐ転職するのではないか？」と思われる可能性もあります。

そのあげくに志望動機を疑われかねません。内定が出てからならいいかもしれませんが、早い段階では深くは聞かない方がいいでしょう。

面接の時点では募集要項での確認にとどめ、突っ込んだ確認は内定後に。その時も、年収額の確認ならともかく、まだ自分の市場価値を客観的に把握していないのであれば、「今の年収が500万円で、700万円欲しいんですけど」という言い方は避けるべきです。

「するべき」質問は、志望動機をさらに高める質問です。「ウチに興味があるようだ」「ウチで働くことをしっかり想定しているようだ」と相手に思わせることがポイントです。

下調べをしっかりとして、具体的な仕事内容に関してツボを突いた質問をすれば、熱意が伝わる可能性が高くなるでしょう。

Q34：複数の企業に応募しているのですが、進捗はどう合わせればいいでしょうか？

A：内定が出たら、だいたい１週間から１０日以内には回答しなければならない企業がほとんどです。その分、新卒のときのように複数の内定保持というのはなかなか難しいのが現実です。

だからこそ、それぞれの企業について、面接が何回あるのか、結果がすぐ出るのか、あるいはほかの応募者を見た上でどのぐらいかかるのか、などを事前に把握しておくことも必要になります。

転職エージェントを使っているなら、確認してもらって、スケジュールを組んでいくのがよいでしょう。

もし1社だけすごく進んでしまった場合に、その会社の最終面接を少しずらしてもらうなど、可能な限り調整してくれるはずです。

個人で活動している場合も、選考の回数や、応募から内定までどのくらいの期間がかかるのか程度は聞いていいでしょう。

ただし、内定が出たあとに時間を延ばすのは大変です。伝え方を間違えると、「ほかに行きたいところがあるのでは」と受け取られ、「だったらウチはいいよ」ということになりかねません。

Q35：集団面接で、前の人と同じことを言うとまずいですか？

A:同じ求人広告の情報を見て、同レベルの人が応募しているのですから、志望動機などが似てくるのも不思議ではありません。実は個別面接でも、面接担当者は何回も同じことを言われて「ウンザリ」しているということも多いものです。

「私も隣の方と同じですが、とくに注目したのが○○で・・・」など前の発言を受け、細かく具体的に話すと良いでしょう。

たとえ言いたい内容が同じでも、自分なりの経験や視点を加えて、自分の言葉で話せるように準備をしておくことが大切です。

Q36：他社も受けていることは隠すべきですか？

A：転職活動中の人が真剣に求職活動をしてれば、「かけもち応募」も当然です。それでマイナス印象を与えることはありません。

この質問で採用担当者が知りたいことは、あなたの入社意欲です。「内定後、その応募者の”入社辞退”の可能性も知っておきたい」という狙いがあります。

ときには「同じ求人サイトで○○社も募集していましたが、もう受けましたか？」などと聞かれることもあります。

もし受けているなら正直に話してOKです。ただし、大切なのは「御社に採用されたい」という一言です。

具体的な社名を言う必要はないので、「御社と同じ○○分野の経験者募集に応募しました。でも、できれば前職と顧客業界が共通する御社に採用されたいと考えています」など志望動機と結びつけて答えることが大事です。

Q37：退職理由に現職への不満などを答えてもいいですか？

A：「ウチの会社に入っても、同じようなネガティブなイメージをもつのでは」と思われるので、やはり悪口は避けるべきでしょう。

自分のキャリアは、その会社での経験があってはじめてできているものです。それを否定することは、自分自身を否定することになりかねません。

現職への不満を語らなくても、転職の志望は伝えることはできるはずです。極端な話ですが、もし仕事がすごく楽しかったらそのままもっと頑張れるはず。なぜ、そうでなく転職するのかということを前向きに考えてみましょう。

Q38：退職後に就職活動をしている場合、どう説明したらいいでしょうか？

A：「転職活動をする時間が取れないのでいったん辞めました」というのが無難なところですが、妥当性は判断されます。

本当に忙しい仕事で、「毎日終電、土日も出勤」など、物理的に活動ができなければ、受け入れてもらえるでしょう。

しかし、毎日６時に帰宅して「時間がとれずに転職に集中したいので辞めました」と言っても通じません。

一方、地方から東京に転職したいという場合は、足を運べないのでやむを得ず辞めたというのは理解されやすいでしょう。書くべき理由がない場合は、転職エージェントに任せるのもひとつの方法です。

Q39：やはり面接は日中就業時間内に行われるのですか？

A：一般的にはその企業の就業時間内におこなわれます。ただ、会社によっては19時からでも可という場合もあるので、きちんと確認をしましょう。

一般的に、1次面接は夜でも大丈夫な企業はありますが、重役や社長クラスの面接が夜というのはごくまれなケースです。

応募者のなかには「土曜日のこの時間でお願いします」とか「19時から」と限定する人もいますが、やはり選択肢がかなり狭められます。休みにくいのはわかりますが、「相手に合わせる」気持ちが大事です。

Q40：転職理由として伝えていいこと、ダメなこと、退職理由（転職理由）のうまい伝え方を教えてください。

A：転職理由に、その会社でも起こりうる内容、例えば転勤や異動、残業に関わることを挙げると「ウチに来てもまた転職してしまいそう」と判断されてしまいます。

また「上司とソリが合わない」「仕事が面白くない」「キャリアアップできない」といった、原因を他人に押し付けるような理由はいい結果を生みません。

自分が人事担当者だと想定するとわかると思いますが、他人に職場の不満をぶちまけられても、困惑するだけです。

また志望動機がネガティブだと、その後のアピールがどれだけよくても、ネガティブイメージに引っ張られてしまいがちです。

「自分はこういうことをしたくて今の会社で働きかけたが、どうしてもできないので、やむを得ず転職したい」といった筋道で伝えると良いでしょう。

Q41：他社応募の有無について聞かれた場合、どう答えればいいでしょう？

A：基本的には正直に答えて問題ないでしょう。ただ、社名まで言う必要はありません。ただし、これもケース・バイ・ケースです。

併願していて問題ないという企業もあれば、併願はできれば避けて欲しいという企業があり、それは各企業のスタンスですから一概には言えません。

とくに個人で活動している人は、そういった情報をキャッチしにくいですが、基本的には正直さも大切ですから、社名を出さずに答えることが無難でしょう。

ただし、一方で今面接している会社への志望度の高さはアピールしておかなければいけません。転職エージェントを介している場合は、相談をしてそのアドバイスに従うのが良いでしょう。

Q42：面接での話し方と、営業で顧客と話すときとの違いはありますか？

A：どちらも商品あるいは自分を「売り込む」点では似ていますが、面接は自分を一方的に売り込むわけではなく、質問の意図に合わせて答えられるか、相手の話を内容をしっかり汲み取って聞けるかといったコミュニケーション能力がポイントです。

営業ならうまくいかなくても「出直します」が可能ですが、転職面接はその場その場が1回勝負、やり直しができません。

その分、面接は営業より礼儀や常識、基本作法などがより大切です。逆に、「1回しかない」ということで、消極的になりすぎて印象に残らないのも問題です。

作法を守りながら、好印象を与えるバランスが重要です。

Q43：初めての転職ですが、新卒時の面接と同じに考えていいのでしょうか？

A：新卒のときはポテンシャル。人間性やキャラクターを含めた将来性を見ることが中心です。しかし、第２新卒を含めた転職の場合はキャリア面接です。

職務経歴や社会人としての経験の中で何をしてきたか、どういったスキルを身につけているのかというのが、確認の比重として高くなります。

その意味では、新卒とは明らかに違うことを認識してください。新卒で聞かれる「この会社で何をしたいか」という質問は、必ずしも聞かれません。

ただ、ポジションによる応募では、そのポジションによってどういうふうに何をやりたいか聞かれることがあります。そのときには、自分のキャリアをその会社でどう生かしていきたいかを、夢ではなく現実的な話としてしっかり語りましょう。

Q44：今の会社ではクールビズ/ウォームビズを推進していますが、その服装で面接に行ってもいいですか？

A:その服装で面接に行くのはやめた方がいいでしょう。やはりスーツにネクタイです。会社によってはラフな格好で来てくださいというところもありますが、面接の場合はきちんとした服装が基本です。

なぜなら相手を推し量る意味合いもある面接選考では、人はいいところより悪いところのほうが目につきやすいからです。

ましてや、ファッションセンスを問うのではなく、仕事のための面接ですから、無難が基本です。スーツで行けば、少なくともマイナスポイントが付くことはありません。

その反対にクールビズ/ウォームビズスタイルの場合は、マイナスポイントになるかもしれません。それは避けたいものです。

面接後～入社編

Q45：内定から入社までの適切な期間はありますか？

A：一般的なのは、内定が出てから１ヵ月から２ヶ月程度です。入社の時期は先方と相談できますが、例えば3、4ヶ月も先の入社を希望したら、企業側も「どうして？」となってしまいます。

入社が決まった以上、1日も早く来て欲しいのが本音ですし、物事には勢いというものもあります。プロジェクトごとに動いているSEなどの職種は、入社できる日を前もって相談しましょう。

現在勤めている会社を辞めるのにかかる期間が入社時期に影響するのですが、１ヵ月前に退社を伝えるのが常識的です。法律上は２週間前の告知でいいのですが、マナーとして１ヵ月前に伝えるほうが社会人としてベターです。

Q46：内定が出て承諾してから、ほかの企業へ入社を決めて断ってもいいですか？

A：常識的に考えればダメでしょう。でも、そう言い切れないことでもあります。憲法には「職業選択の自由」があるので、よくないことは確かですが、可能といえば可能なのです。

ただし、文書を交わしていることもあるでしょうし、トラブルになる可能性があります。

企業は受け入れの準備をしているわけですし、他の応募者を断ってもいます。さまざまなところに迷惑をかけることになるので、約束を反故にするのは極力さけるべきです。そうならないためにも、承諾する前によく考えることが大切です。

Q47：今の会社には辞めることをどのタイミングでどのように伝えればいいですか？

A：内定の決定が「書面」で出るところまで待って、辞職を伝えるのがいいでしょう。口頭で伝えられたり、転職エージェントから「内定らしいです」と言われたとしても、それを証明するものがないうちは早まったことはしないことです。

言葉だけの場合には、無効になることも考えられます。実際に「口頭で伝えましたが、間違えでした。すみません」というケースも昨今の経済事情だと可能性はあります。

ですから退職の交渉は、内定通知書が手元に届いてからにしてください。辞職を伝えた後に内定が無効になると、前の会社に戻るに戻れず、再就職までに離職期間ができてしまいます。

精神的なダメージも大きいですし、離職は転職にも不利。このような事態は避けたいものです。

Q48：内定が出たらどのくらいのスパンで返事をすればいいですか？

A：企業によります。１週間以内というところもあれば、もっと待ってくれるところもあります。ただ、採用を決断したということはその企業にとって有力な人材ということですから、1日でも早く来て欲しいのが本音です。

慎重になるのも分かりますが、むやみに返事を延ばすべきではないでしょう。もし内定が出た企業の他に迷っているところがあったら、リスクがなければお互いのために率直に伝えても構いません。

人間と同じで、企業も長すぎる返事待ちには焦れてしまいます。承諾の返事は、企業の要望も尊重しつつ、慎重かつ早めにがベストです。

Q49：一度不合格になった企業へは、再応募できるんですか？

A：一度不合格になった企業への再応募は、1年間はできないというのが一般的です。その理由は、「１年程度では人のキャリアはそう変わらない」という考えだからです。

不合格になったのには、それなりの理由があります。例えば経歴で「ここが足りない」とか「何かが不足している」という場合であれば、何年か経って経験年数が増えたり、部署が変わって違う経験をしていたりすれば、そのキャリアを再び考慮してみようというのが、企業のスタンスです。

ただし、ポジションが異なれば応募できるという会社もあるので、この場合は１年以上空ける必要はありません。

また、時が経てば企業側の求めるスペックが変わる場合もあります。例えば、現在は即戦力だけを求めている企業が、３年後に順調に成長して、未経験者でも積極的に受け入れようという方針に変わることもあります。

ただ、不合格の原因を、企業が「コミュニケーション能力不足」「社風と合わない」と判断した場合は、再チャレンジしても可能性は低いと言わざるを得ません。

Q50：内定が出た企業へのうまい断り方を教えてください。

A：普通に断って問題ありません。内定が出る前のストーリーにもよると思いますが、ずっと「第一志望で御社しか受けていません」と言っていたとしても、「気持ちが変わりました、すみません」と言うしかありません。

転職エージェントを通していれば、転職エージェントが断ってくれます。悩む人は、性格的に断りづらいということだと思いますが、行く気がないなら引きずっても仕方がありません。

結局は、決めたなら早く断るのが、お互いのために良いということです。

さいごに

これまで、転職に対する50の質問とその回答を見てきましたが、いかがでしたか？

初めての転職では不安になることも多いです。まずは転職に対する基礎的な知識を固めて、着実に転職活動を進めていきましょう。

とは言っても、初めての転職活動をひとりでおこなっていくのは、とても不安を感じるはずです。

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