会社選びは、その後のキャリアを左右する重要な選択の一つです。
しかし、会社の中には「年間休日が108日以下」「年収が業界水準より低い」など、良くない条件がそろっている所もあります。
こうした特徴を持つ会社への入社は、激務でワークライフバランスが保ちにくい、キャリアアップが見込みにくいという点で、おすすめできません。
そこで本記事では、入社しないほうがいい会社の7つの特徴から、会社の見極め方を3つ紹介します。
目次
入社しないほうがいい会社7つの特徴
入社しないほうがいい会社には、共通の特徴がいくつかあります。
その中でも求人要項や説明会などで判断しやすい7つの特徴を紹介します。
年間休日が108日以下
厚生労働省の就労条件総合調査(*)によると、企業の平均年間休日数は令和2年では109.9日、平成31年では108.9日でした。
平均年間休日数は以下のように、会社規模が大きければその分多くなっています。
| 会社規模（人数） | 年間休日の平均 |
| 1000人以上 | 116.6日 |
| 300〜999人 | 114.9日 |
| 100〜299人 | 113.0日 |
| 30〜99人 | 108.3日 |
会社規模が小さい企業でも、年間休日は108.3日あることが分かります。
年間休日は108日を下回ると、平均値よりも低くなり出勤日数が多い傾向にあるといえるでしょう。
そのため、年間休日が108日以下の会社には、入社しないほうがよいといえます。
残業時間が多い
労働基準法では、使用者が労働者を働かせていいのは1日8時間、週40時間までと定められています。
しかし、企業の中には長時間労働が慢性化しており、就業時間が長い会社があります。
こうした会社は残業時間が多いブラック企業である可能性が高く、入社はおすすめできません。
日本は長時間働くことを良しとする風潮が高く、特に若いうちは残業が日常化している人も少なくありません。
仕事を行うことで身につくスキルもありますが、働きすぎて私生活をおろそかにしては、いずれ心身に悪影響が出てくるでしょう。
残業時間が多いのは非効率な業務が多い、必要な人員を採用できていないなど、会社の采配がうまく行っていない証拠とも考えられます。
こうした会社は早期離職が生じやすく、競合に対する優位性も示しにくいです。
将来的に経営が傾く可能性も否定できないため、入社しないことをおすすめします。
年収が業界水準よりも低い
年収が業界水準よりも低い会社も、入社しないほうがいい会社です。
厚生労働省の調査(*)によると、主な産業の平均年収は以下の通りでした。
| 男性 | 女性 | |
| 金融業・保険業 | 641.1万円 | 344.8万円 |
| 医療・福祉業 | 500.8万円 | 278.1万円 |
| 製造業 | 418万円 | 240.3万円 |
| 教育・学習支援業 | 543万円 | 421.7万円 |
| 宿泊業 飲食サービス業 |
323.4万円 | 224.2万円 |
もし上記よりも年収が低い場合、「待遇があまりよくない＝儲かっていない企業」と考えられ、業績が良くない可能性があります。
業績が良くないと、できるだけ人員を削ろうとするので、必然的に一人あたりの仕事量が多くなり、忙しい可能性が高いです。
その企業でしか得られないものがあれば別ですが、そうでない場合は自分のスキルを安売りすることにもなるので、入社はおすすめできません。
求人を常に募集している
求人を常に募集している企業は、慢性的に人手不足の可能性が高く、入社はおすすめできません。
慢性的に人手不足となるのは、業績が右肩上がりに上昇しており間に合っていないか、入社した人がすぐに辞めてしまうか、のどちらかが考えられます。
求人を募集している企業の多くは、後者の可能性が高いです。
人が定着しないのには、待遇面や仕事のスタイルなど、会社側に何かしらの原因があるはずです。
求人を常に募集している企業は、このように問題がある可能性が高いため、入社は慎重に検討するべきです。
求人要項であいまいな箇所がある
求人要項で給与額や労働時間、仕事内容など、あいまいな箇所がある企業への入社はおすすめできません。
ちゃんとした会社であれば、求人要項であいまいな箇所はほとんどありません。
あいまいにしているということは、説明できない理由があるからです。
また「アットホームな社風」「やりがいある仕事」など、横文字でキャッチーな言葉を多用している会社は要注意です。
このような言葉は人目を引きやすいですが、抽象的なのでいくらでもごまかすことができます。
実際には中身がなかったり、条件が良くない場合がほとんどですので、こうした会社には気をつけてください。
質問の返答があいまいorやけにポジティブ
面接や説明会で質問をしても、返事があいまいだったり、やけにポジティブだったりする場合は、入社はおすすめできません。
返答があいまい、あるいはやけにポジティブといったように、極端だと何かを隠しているからそのような返答になっている可能性が高いです。
誠実な返答と感じられないと、なかなか信頼するのは難しいですよね。
こうした違和感にはできるだけ忠実になり、自分の直感を信じることをおすすめします。
会社説明会などで”なんかこの会社と合わないかも”といった、なんとなくの違和感を感じたら入社しないほうがいいと思います。 私は違和感がありつつも、内定が貰えたので入社。 結果的にその会社は早期退職しました。 抱いた違和感には忠実に。 （内定が貰えると迷ってしまいますが）
— KENMORI＠転職【人材会社勤務経験者談】 (@KENmori76714) January 30, 2021
実際に上記の口コミからも、説明会や面接でなんとなく違和感を抱いたら、入社は慎重に検討しましょう。
会社が汚い・整理整頓されていない
汚かったり、整理整頓されていなかったりする会社も、入社しないほうがいい会社の特徴です。
会社のビル自体が古いと、汚く見える場合がありますが、外観ではなく内観を重視しましょう。
具体的には以下のような特徴が挙げられます。
- 資料が山積みになっている
- トイレが汚い
- 机や椅子が壊れている
このような職場で働くと、気持ちもしずみやすく、生産性が下がりやすくなります。
さらに清掃にかけるお金や時間、気持ちの余裕がない可能性もあります。
いずれにしても負のスパイラルに陥りやすいので、入社はおすすめできません。
入社しないほうがいい会社の見極め方
では、実際に入社しないほうがいい会社を見極める、具体的な3つの方法をお伝えします。
安心して仕事に就くために、企業のメリット・デメリットの両方をできるだけ把握するよう、さまざまな角度から情報収集を行っていきましょう。
企業の匿名口コミサイトを参考にする
入社しないほうがいい会社を見極めるには、Openwork、エン ライトハウス、キャリコネといった、といった企業の匿名口コミサイトを活用するのもおすすめです。
それぞれの口コミは一個人の主観であるため、鵜呑みにするのはよくありませんが、悪い評価や口コミが多い企業であれば、会社の構造的に問題が多い企業である可能性が高いです。
特に残業時間や福利厚生、待遇、昇進方法など、入社前に把握できない事項をチェックしておくと、ミスマッチも少なくなるでしょう。
自分が仕事を行う上で大事にしたい価値観などをピックアップし、複数の口コミサイトで会社の評判を事前に確認することをおすすめします。
会社四季報を見る
就職・転職活動の定番である『会社四季報』を活用するのも、入社しないほうがいい会社を見極めるのにおすすめの方法です。
『会社四季報』は、企業研究の鉄板本であり、平均給与や社員の平均年齢、3年以内の離職率、企業の基本情報、ボーナスの情報など、さまざまな情報が網羅されています。
この本さえあれば、必要最低限の企業研究は充分でしょう。
ただし企業よっては、非公開にしているデータも多く、全ての情報が入手できるわけではないので注意してください。
転職エージェントを利用する
自分ではなかなか会社を見極めるのが難しい、入社しないほうがいい会社をプロに見極めてもらいたいとお考えの人には、転職エージェントの活用をおすすめします。
転職エージェントでは、エージェント側が会社を精査しているので、ブラック企業など、評判の悪い企業はあらかじめ省かれている可能性が高いです。
また、転職のプロと一緒に転職活動をすることで、面接対策や書類添削なども合わせて行えるため、転職の成功率を飛躍的に高められます。
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