「勤めてみたら自分が考えていた仕事と違う…」そんな経験はありませんか？
転職するなら会社に退職の意思表示をしなければなりません。
しかし多くの会社では、社員が辞めないように退職の引き止めをする場合があります。
この記事では、スムーズに会社を辞めたいと考えている方に上司から退職を引き止められた時の対処法について解説します。
これから解説する方法で、多くの方がスムーズに退職することができたので、ぜひ参考にしてください 。
目次
上司が退職を引き止める理由
退職を伝えたとき、上司はなぜあなたが退職するのを引き止めるのでしょうか？
あなたの事を一番に考えてくれる会社であれば、退職を考え直すのもいいでしょう。しかし実際は、企業側の都合で引き止めている場合が多いのです。
なぜ上司が退職しようとしている人を引き止めるのか、その理由を解説していきます。
一人あたりの作業負担が増える
会社で働く人数が減れば、残った人の作業負担が増えてしまいます。
あなたが辞めた場合、会社の仕事量は減るのでしょうか？ いえ、そんなことはありません。
例えば10人で運営してる会社だとすると、単純に一人あたりの仕事量は10％増えます。
あくまで単純計算なので当然そんなにキレイに作業分担はできませんが、作業がもっとも増えるのは、あなたの上司である場合が多いでしょう。
誰だって自分の仕事が増えるのはイヤです。また、作業量が増えたことに不満を持つ人も出てくる可能性もあります。
その結果、退職者が増えてしまうという悪循環になることを警戒しているため、あなたを引き止めている可能性があります。
上司の評価が下がる
部下の退職は上司の管理能力を疑われ、評価が下がる可能性があります。
退職者が多い部署の管理者は優秀だと思いますか？ ふつうなら何か問題があると会社は考えます。
はたから見ても優秀な人材や、入社して間もない人材が辞めるということは、上司としての能力不足というイメージがもたれやすくなります。
そのため、自分の管轄から退職者を出さないように、退職を引き止めにかかることがあるのです。
経費の負担が増える
退職者が出ると、人材を補充するための求人広告費や、新人に受けさせる研修費など、思った以上に経費の負担が増えてしまうため、上司は退職を引き止めにきます。
退職者が出た場合、いつまでも人員不足の状態では、残った社員の士気が下がります。そのため、求人募集をかけて新しく働く人材を募集し、社員数を適正人数にすることが必要です。
一般的な相場で言えば、一度募集をかけるのにかかる費用は3万円～5万円というところですが、一度求人をかけただけで、新人を採用できれば幸運というほどに、人は簡単に集まりません。5万円の求人広告をを4週出した場合は、20万円の経費が増えてしまいます。
また、運良く新しい人材を雇用できたとしても、会社の戦力になるまでは研修も一定回数行う必要があります。
余計な求人広告費と新人研修費をかけないために、会社はあなたの退職を引き止めようとするかもしれません。
引き止められない退職理由
スムーズに退職するには引き止められない退職理由を考えておく必要があります。
普通に辞めたい旨を伝えるだけでは、退職を引き止められる可能性が高いです。何度も面談をされたり、長時間説得されたりするのは、あなたの時間をムダに奪われることになります。
引き止められない退職理由を考えてから、退職の意思を伝えるようにしましょう。
新しいスキルを身につけたい
以前からやりたい事があって、その仕事をするために必要なスキルや資格を身につけたいと伝えれば、退職の引き止めは難しくなります。
例えば「プログラミングを学びたい」など、将来の独立を視野に入れたスキルの習得は、否定や非難される可能性が低くなります。
あなたが必要としているスキルの習得を止める権利は上司にはありません。スキルの習得が難しかったり、需要が多いものであればあるほど、引き止めは難しくなるでしょう。
親の介護が必要になった
「親が病気や高齢で介護が必要になったため、時間に余裕のある仕事に転職しなければならない」といえば、上司も引き止めは難しくなります。
「誰か代わりに見てもらえる人はいないのか？」などと聞かれるかもしれませんが、自分以外に親の介護はできないとはっきり伝えられれば、上司も無責任な引き止めはできないはずです。
しかし、本当に介護が必要であれば問題ありませんが、事実ではない場合はバレた時に信用を失うことになるので、おすすめできません。
介護以外でも個人的な事情があり、会社に残ることが不可能だという流れは、上司としても説得して、引き止めることは難しいので当てはまる事情がないか考えてみましょう。
身体の健康状態を維持できない
身体の調子が悪いことを理由に退職を申し出る方法も、引き止めづらい理由の一つです。
医者でないかぎり、健康状態がどれだけ悪いかなどわかるはずがありません。軽々しく「大したこと無いんじゃないのか？」などと上司に言われようものなら、ハラスメントとして訴えることもできるでしょう。
実際にエアコンから出る空気を吸い込むと咳が止まらなくなる、長時間座ったままの業務では腰痛がひどくなってしまうなど、他の人から見て大したことがないと思うものでも、健康を維持できない理由としては成立します。
ただ、健康状態の中途半端な伝え方は「異動で改善できるようにする」など引き止めができる場合があるので、気持ち的にも続けることができないと伝えましょう。
できるだけ症状などを詳しく説明し、今の職場環境では健康状態を維持できないことを強く伝えれば、引き止めしても正常に勤務できないと理解してもらえる説明を意識してください。
親の仕事を継ぐ必要がある
退職を引き止められない理由として、親の仕事を継ぐという理由があります。
業界・業種によっては、親の仕事は子供が継ぐのは当たり前という意識もあり、引き止めをすることによって親からの苦情が入る可能性があるため、簡単には引き止められなくなります。
今の会社で働ける人は大勢います。しかし、親の仕事を継げるのは子供にしかできません。
少し大げさに「親が働けなくなってきたので、すぐにでも手伝わないと経営していけない」などと言えば、退職を引き止められる可能性は低くなるはずです。
会社を起業する
昔から考えていた人生設計があり、今の年齢までに起業する必要があると伝えた場合も、上司から引き止められる可能性を下げることができるでしょう。
初めは上司から「どんな仕事なのか？」「収入は見込めるのか？」「失敗することが多い」などと詰め寄られてしまうかもしれません。しかし、細かい内容は話さないようにすれば、情報が足りず、説得の時間も短くなるでしょう。
上司から無謀な挑戦は止めたほうがいいと言われるかもしれません。しかし、起業を考えている部下に対して、起業したことがない上司であれば、リスクやデメリットを明確に伝えて退職を引き止めることは難しくなるはずです。
会社や上司からの引き止めを上手にかわす方法
どんなに引き止められない理由を用意して、退職の意思を伝えても、引き止める上司は引き止めます。
ただし、上司からの引き止めを上手にかわす方法がありますので、確認しておいてください。
会社の繁忙時期からズラす
上司からの執拗な引き止めをかわすには、会社の繁忙時期の1ヶ月前に退職を伝えましょう。普通なら上司からの退職を引き止められる機会は何度かあるはずです。
しかし、繁忙時期直前に退職したい意思を伝えることによって、上司の頭の中には退職させないようにすることの他に、忙しい時期だけでも辞めさせたくないという考えが働きやすくなります。
そこで交渉の余地が生まれます。
「迷惑をかけたくないので、繁忙時期だけは働きます。ただし、忙しい時期がが終わる◯月には退職いたします」と伝えることによって、あなたの上司は「忙しい時期の前に辞められるより良かった」と考える可能性が高くなります。
交渉の申し出を断られれば「無理ならすぐに辞めます」と伝えれば良いですし、受け入れてもらえれば退職日を確定させることができます。
辞める日を明確にして、交渉するのも一つの方法です。
業務のマニュアル化をしておく
自分が担当している業務のマニュアルを作成しておけば、上司の引き止めをかわせる可能性が高くなります。
上司には、あなたが行っている業務を誰かに引き継がせるという作業が発生します。
しかし、あらかじめ業務マニュアルを作成しておけば、あなたの作業を誰に引き継がせるのか、誰が業務を教えるのかなど、上司に余計な考えをいだかせなくて済みます。
マニュアル作成は手間がかかりますが、スムーズな引き継ぎをする上でとても重要なことですので、円満退社を考えているなら作成しておいて損はありません。
あなたの業務を誰が見ても分かる内容でマニュアル化すれば、あなた自身も心置きなく退職できるでしょう。
退職代行を使う
上司から退職の引き止めをかわすなら、退職代行を使うのも一つの方法です。自分からは直接退職に関する話は一切せず、全て退職代行業の方に任せましょう。
実際に最近は自分で退職を伝えるという選択をせずに、退職代行業者に依頼して会社を辞める人は増えています。
大手の退職代行業者の中には「退職代行ガーディアン
」のように今までに7,000人以上もの退職代行を請け負い、退職成功率は100％というサービスもあります。
業者によっては転職のサポートをしてくれるところや、退職の悩みに対して親身に相談の乗ってくれる所もあるので検討してみてください。
退職届を提出する
退職の意思が固いのであれば、思い切って退職届を提出するのも一つの方法です。会社に退職を伝える場合、「退職届」と「退職願」の２種類がありますが、「退職届」を必ず提出してください。
退職願は、会社に対して退職を願い出ているという意味で、退職を却下させる可能性もあります。しかし、退職届なら会社に対して明確な退職の意思表示をしたことになります。
民法第627条には「期間の定めのない雇用の解約の申入れ」について、以下のように記されています。
1.当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する
上記のとおり、従業員側はいつでも雇用主側に解約の申入れができ、会社はあなたの退職を拒否することはできません。ただし、円満退社に至らない可能性がありますので、最後の手段として考えておくとよいでしょう。
引き止められない退職理由や上司からの引き止め対処法【まとめ】
本記事では、引き止められない退職理由と上司からの引き止められた場合の対処法についてまとめました。
会社によっては、あの手この手で退職しようと考えている社員の引き止めをしてきます。
しかし、明確な退職の意思があるなら、会社の都合に振り回されることなく、自分の意思を貫きましょう。
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