「もうこんな会社辞めてやる！」自分から会社を辞めたくなったときはどうすればいいの？

入った会社がひどい職場環境で、「もういやだ、すぐにでも辞めたい！」こういった人もいるでしょう。

自分から会社を辞めたくなった場合には、一体どうすればいいのでしょうか？民法によると、期間の定めのない労働契約は、いつでも解約の申し入れをすることができ、解約の申し入れ後、２週間経つと効力が発生するとされています。

ただし、就業規則で「労働者は１ヵ月前に退職を申し出なければならない」とされている場合には、就業規則の規定が優先されることになります。

退職の申し出をすれば、２週間後に会社とおさらばできるわけですが、後々のことを考えて、ここでも証拠を残しておきましょう。退職届は、○月○日付けをもって退職する旨をきちんと記入して、権限のある上司に提出することです。

このときに、受領の確認をとっておくと良いでしょう。形式はこだわらなくて構いません。

「○年○月○日、○○氏提出の○年○月○日付けをもって退職する届を受領しました」という書面をあらかじめ作っておいて、サインをしてもらうだけでも、後々のトラブルを回避することができます。

退職届けを受け取ってくれないというトラブルも、実際によくあるケースです。このような場合には、内容証明便という手もあります。

今回の記事では、会社が嫌で、自分から辞めたくなった場合にどのようにすればいいのか、そして、辞める時期はいつがいいのかを解説します。

基礎知識を固めて、「立つ鳥跡を濁さず」で、上手に退職までもっていきましょう。

入社前に聞いていた話と違う！そんなときはどうすればいいの？

会社に就職したのはいいが、はじめに聞かされていた話と違っているといったケースもあります。このような場合は、すぐに会社を辞めることができます。

具体的には、会社に就職する際に説明を受けた（書類もあるはずです）労働条件と違っていた場合です。

この場合、会社は、就業のために住所を移転（例えば地方から上京するなど）した労働者が契約を解除した日から14日以内に帰郷する場合においては、帰郷するまでの旅費を負担しなければならないとされています。

会社として、必ず明示しなければならない事項として次のものがあげられます。

1. 労働契約の期間
2. 就業の場所および業務
3. 労働時間（残業、休憩、休日など）
4. 賃金（締め日、支払日など）
5. 退職に関する事項（解雇事由含む）

昇給に関する事項を除くこれらの事項は、文書で明示しなければならず、もし就職後にこれらの労働条件と異なる扱いをされた場合は、労働者はすぐに辞めることができるとされています。

求人誌の募集広告や、ハローワークの求人票に記載されていた条件と違う場合も、同様に取り扱われることが多いです。

求人広告に「退職金あり」と記載されていたことが決め手となって、退職金の支払いを会社側に認めた裁判例もあります。ここでも、最終的には証拠がものをいうのです。

 

辞める決意を固めたら

退職は極秘に動くのが鉄則

退職の決断をした場合、絶対にしてはいけないのが、同僚への相談です。

居酒屋へ一杯飲みにいったいきおいで、「転職しようと考えているんだけど、どう思う？」なんてことを相談した翌日には、他の同僚も知っていた、という話はよくあります。

とくに男性の場合の「嫉妬」にも気をつけた方がいいでしょう。「嫉妬」は女性がするもの、と考えていると痛い目にあうかもしれません。

良い会社に転職が決まると「あいつだけがいい思いしやがって」と思う人もいるはずです。退職のことが社内に広がると、その間にも支障をきたすばかりか、嫌がらせさえ受けかねません。

就業後の飲み会でも、退職のことは絶対に口に出すのはやめましょう。言っていいのは、あなたが退職届を提出した後だけです。

 

退職時にものをいう社内の人間関係

会社と言っても所詮は人が主役です。辞める決意を固めたら、人事・総務の人たちとは仲良くしておきましょう。彼らは会社の内情をよく知っているからです。

退職が多い会社だと、いろいろ考えることも多いはず。日頃から仲良くしておくと、さまざまな情報を得ることができるでしょう。

もちろん退職の手続きでは、実際、人事・総務の人たちに大変お世話になります。スムーズに退職の手続きを進めるためにも、こういった部署の人たちと仲良くするに越したことはありません。

「私は人事部にいるんですけど、どうしたらいいんですか？」という人もいるかもしれません。その場合は、同僚と仲良くしておくことです。

 

辞める時期を考える①ボーナスはもらえるか？

就業規則に「賞与は支給日に在籍している社員に支給する」という規定があれば、支給日まで待ってから退職しなければ、ボーナスは受け取れません。

絶対に受け取れないかと言えば、争う余地もありますが、その前に準備したほうが良いでしょう。

辞める時期は、こうしたことを考えて決めていかないと、退職の時期が少しずれたために何十万円も損をすることにもなりかねません。

退職の決意をした段階で、就業規則の賞与に関する規程を確認しましょう。支給日に在籍していることが要件となっている場合には、退職日をそこまで遅らせるかどうかを考えます。

査定対象期間の在籍者という要件であるならば、退職日はもっと早まります。いずれにせよ今まで誠実に働いてきたわけですから、最低限もらえるものはもらって辞めた方が良いでしょう。

就業規則がない場合はどうすればいいのでしょうか？過去の支払いの例を、人事・総務担当者に聞いてみることです。このような場合は、それまでのその会社の慣行に従う事になります。

 

辞める時期を考える②月末退職か月途中の退職か

退職日をいつにすればよいのでしょうか。一般的には給与の締め日が過ぎた段階で退職するか、月末に退職することが多いです。

ここでは、退職日によって何が違うかを考えてみましょう。健康保険や厚生年金の保険料は、被保険者機関の計算の基礎となる各月について徴収されます。

この被保険者期間は、資格を取得した日の属する月（普通は退職した月の前月）までとされています。被保険者期間は、法律的には退職したその次の日が資格を喪失した日となります。

したがって、月末の10月31日に退職した場合は、11月１日が法律上の資格喪失日となり、その前月の10月までが被保険者期間となります。

保険料は、前月分の保険料を当月の給与から差し引くことになっていますが、月末退職の場合は、例外的に２ヶ月分の保険料を差し引くことができます。

つまり、10月末に退職する場合は、9月分と10月分の2ヶ月分の保険料が10月の給与から差し引かれることになります。

では、月の途中で退職する場合はどうでしょうか。例えば10月10日に退職して、11月１日に再就職するようなケースでは、10月11日が資格喪失日となるので、10月は被保険者期間とはならず、社会保険（健康保険・厚生年金保険）の被保険者期間がひと月空くことになり、その場合は、空いた期間について国民年金に加入しなければなりません。

加入しなければ、その分だけ年金額が減ってしまいます。翌月に就職が決まっている人は、年金などを考えると、月末退社が有利です。

 

辞める時期を考える③1年、３年、5年が節目

辞める時期で失業保険の総額が変わる

失業保険は、辞める前の給与に基づいて算出された「基本手当日額」を所定給付日数分だけもらえるという構造になっています。

あなたが正社員であれパートであれ、失業保険を受けるためには、最低でも12ヶ月以上の期間働いている必要があります（リストラなどの会社都合退職や、一定の有期労働契約が更新されなかった場合は6ヶ月以上）。

会社都合などで退職した場合は、所定給付日数が多くなります。特定受給資格者に該当する場合、ひとつの節目は5年です。

5年間働いていると、所定給付日数もぐんと増えます。もしも4年11ヶ月で退職しようかどうか悩んでいるのであれば、あと１ヵ月我慢することをおすすめします。

 

会社に在籍していた期間で、社会保険などの給付が変わる

会社に在籍していた時期によって、社会保険の給付の内容が変わってきます。そのため、その節目となる日まであと１ヵ月や10日という場合は、なるべくその節目をクリアしたほうが得をすることになります。

まずは、2ヶ月がひとつの節目となります。2ヶ月在籍していると、退職後に健康保険の任意継続被保険者の制度が利用できます。

次の節目が6ヶ月です。6ヶ月以上働くと、年次有給休暇がつきます。もっとも年次有給休暇は、その間の出勤率が80%以上でないと発生しないため、注意しましょう。

 

1年以上在籍すると有利な点が増える

1年以上在籍すると、失業保険を受ける権利が発生し、さらに退職時に、健康保険から傷病手当金や出産手当金の支給を受けていれば、継続して給付を受けることができます。

また、育児休暇を取得した期間について、雇用保険法により育児休業給付金が支給されるようになります。

３年以上（初めて受ける場合は1年以上）在籍すると、教育訓練給付を受ける権利が得られ、学費の20%相当額（10万円が上限）がもらえます。

 

5年以上在籍するとさらにメリットがある

5年以上在籍すると、会社側の都合による退職の場合、その時点での年齢によっても差はありますが、失業保険の所定給付日数が増加します。

このように、在籍期間によって、さまざまな保険からの給付が受けられたり受けられなかったりします。もし、あなたがちょうど節目を迎えるような時期に退職を考えているのならば、そのタイミングを検討するようにしましょう。

 

さいごに

ここまで、入った会社がひどくて、すぐにでも辞めたいという人のために、「どうすればよいのか」「辞めるタイミングはいつがよいのか」を紹介してきました。

「いまの会社を辞めて転職したい」と決意したのなら、今と同じようなひどい職場に転職しないことを考えなければいけません。せっかく転職したのに、同じような状況に追い込まれてしまっては、本末転倒だからです。

職場環境が悪い会社が多いのは事実ですが、職場環境が良い会社が存在していることも、事実です。あなたは職場環境が良い会社で働きたいはずです。

まずは、自分の希望を明確にしてください。あなたの考える良い会社とは、どのような会社でしょうか。

給料は安くてもいいから、残業がほとんどない仕事ですか？
自分の頑張り次第でどんどん昇給していける仕事ですか？
それとも、福利厚生が良い会社ですか？

会社に希望する事は、人によってさまざまですが、転職するときは、「自分が会社に何を求めているのか」「自分が仕事に何を求めているのか」をはっきりさせることが大切です。

自分の希望がはっきりとしたら、さっそく転職の準備に入りましょう。年齢が上がればそれだけ転職の幅が狭くなってしまいますから、もたもたしている暇はありません。時間は待ってくれません。会社を辞めると決意したら、スピーディーに行動することが大事です。

 

転職エージェントに相談する

自分の希望が明確になったら、転職エージェントに相談することをおすすめします。

転職エージェントは、「キャリアの相談」「応募書類のチェック」「面接スケジュールの調整」「自分に適した求人の紹介」「内定後の年収や入社日の交渉・調整」に至るまで、転職の全てをサポートしてくれます。

転職エージェントを利用する際は、相談するだけの利用でも構いません。まずは相談してみることで、業界の動向や、今の市場価値、転職全般のアドバイスを受けることができますよ。

キャリア相談にも乗ってくれるため、自分ひとりでは見つけることができなかったキャリアの道が開ける可能性があります。

転職エージェントは「選考スケジュール（面接日程）の調整」「条件交渉（内定後の年収交渉）」など、自分ひとりではできないことも調整してくれます。転職エージェントは、まさにあなたの代理人となって転職をサポートしてくれる存在です。

登録すると、あなたに担当のキャリアアドバイザーが付いて、転職で何を重視しているかなどをヒアリングして、プロ目線であなたの希望に合った求人を紹介してくれます。一般には公開されてない「非公開求人」も紹介してくれるので、優良企業に入社できるチャンスがグッと広がるはずです。

転職エージェントは、求人を出している企業がお金を払っているため、転職希望者はサービス料など一切必要なく、完全無料で利用することができます。これを利用しない手はありません。

転職エージェントの中でも最もおすすめなのが、リクルートエージェントです。

リクルートエージェントは、他の転職エージェントよりも実績・案件数ともに圧倒的に多く、転職成功実績は30万人以上、非公開求人は約10万件と、成功実績・案件の規模・職種の幅広さがダントツです。

求人の案件数が多いため、あなたの希望に合った会社に入社できる確率が飛躍的に高まります。転職実績No.1の実力を誇るため、強力なサポートが得られます。

リクルートエージェントでは、過去の膨大な実績から企業情報も数多く持っており、応募企業の業界分析から選考のポイント、社風まで、企業のホームページを見るだけでは分からない情報を知ることができます。

また、リクルートエージェントに登録すると、面接通過率が35％アップする「面接力向上セミナー」という支援を利用できます。

面接力向上セミナーは、リクルートエージェントが30万人の転職者の成功実績から培った「面接の必勝ノウハウ」を伝授してくれる充実した内容のセミナーで、参加者の99%が「大変満足」「満足」と回答した、非常に優れた転職支援サポートです。

求人の量、質、転職ノウハウの豊富さ、企業情報の充実度などを総合すると、リクルートエージェントを活用することが最も賢明な判断です。

土日祝日も相談でき、20時以降もOKなので、忙しい社会人でも全く問題ありません。

リクルートエージェントは、歴史の長い転職エージェントのため、担当アドバイザーの層が厚いのが特徴です。ベテランアドバイザーが多く、安心して転職活動を進めていくことができます。

あなたの転職をサポートしてくれる担当アドバイザーは、業種ごとに専門の担当者を配置し、定期的に勉強会や研修をおこなって業界の最新情報や動向を研究しています。

リクルートエージェントは、他の転職エージェントと比べても、キャリアアドバイザーの質が高いです。

「登録したらしつこく転職を迫られるのではないか」と身構えるかもしれませんが、登録したからといって、必ずしも転職しなければいけないというわけではありません。

転職の必要がない場合には、「無理に転職しなくてもいいのでは？」というアドバイスをくれることもあります。

すぐに転職できない場合でも、半年後、1年後に向けた転職へのアドバイスがもらえます。相談したからといって、すぐに転職しなければいけないというわけではないのです。

転職したあとも、「転職してからどうですか？」「何か困っていることはないですか？」というフォローをしてくれます。また、もし希望していた職場環境と違う場合は、あなたの代わりに会社側に伝えてくれます。

このように、リクルートエージェントはあなたの状況に合わせたアドバイスをしてくれますし、転職後のアフターフォローもしっかりしているので、あなたは安心して転職に臨むことができるでしょう。

まずは気軽に相談してみましょう。その一歩が、あなたの未来を明るいものにしてくれるはずです。

⇒リクルートエージェントに相談する（無料）

 

仕事に悩むすべての人へ。厳選おすすめ転職支援サービス4選

◆リクナビNEXT◆

---

リクナビNEXTは、転職者の80%が使っている日本最大級の転職サイトです。「未経験者OK」の求人も多く、優良企業の求人が揃っています。

• 常時5000件以上を掲載している業界最大級の圧倒的な求人数
• あなたに興味をもった企業から待っているだけで届く「スカウトメール」
• 全世界で1000万人以上が使用する「ストレングスファインダー」と同等の診断ができる「グッドポイント診断」

今の仕事に少しでも不満がある人は、まずリクナビNEXTに登録しておけば間違いありません。あなたの新しい道は、ここから始まります。

⇒リクナビNEXT｜転職者の80%が利用している日本最大級の転職サイト

 

◆リクルートエージェント◆

---

リクルートエージェントは、転職成功実績は30万人以上、非公開求人は約10万件と、転職実績No.1の実力を誇る転職エージェントです。

• キャリアの相談
• 応募書類のチェック
• 面接スケジュールの調整
• 自分に適した求人の紹介
• 99％が満足と答えた「面接力向上セミナー」
• 内定後の年収（年収アップ率60%）や入社日の交渉・調整

これらを完全無料で利用できます。リクルートエージェントこそ、転職成功の特急券です。

⇒リクルートエージェント｜転職実績No.1の転職エージェント

 

◆doda◆

---

dodaは、顧客満足度No.1の転職エージェントです。経験者～未経験者、若手～ミドル層まで対応しているので誰もが利用可能。全国でおこなわれる転職フェアやセミナーにも参加でき、転職に必要な機能がすべて揃っています。

• 年間18,000人以上の転職成功をサポートしている実績
• 業界専門のキャリアアドバイザーが在籍
• 国内最大規模の豊富な求人が常時100,000件以上

dodaは実績・信頼・安心感の三拍子が揃った、非常に質の高い転職エージェントと言えるでしょう。

⇒doda｜顧客満足度No.1の転職エージェント

 

◆キャリコネ◆

---

キャリコネは、企業の口コミ情報を完全無料で公開している転職サイトです。現役社員、元社員のリアルな口コミを見ることができます。

普通では知ることができないリアルな社内事情を知ることができるので、「転職すべきかどうか」の判断に大いに役立ちますよ。

⇒10万件の企業口コミで失敗しない転職。キャリコネ